ダイヤモンドエレクトリックホールディングス株式会社
〒532-0026 大阪府大阪市淀川区塚本1丁目15番27号
TEL (06)6302-8211 FAX (06)6302-8220
私達はものづくりを通じてお客様の発展に寄与し、
信頼を積み重ね、社会の豊かさに貢献することで、
耀き疾走する傍楽仲間達の物心両面の幸せを追求します。
会社名 |
ダイヤモンド電子株式会社
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所在地 | 〒959-0261 新潟県燕市吉田鴻巣65番地4 | ||||
連絡先 | TEL 0256-92-5101 9:00~17:00(平日) / FAX 0256-92-7657 |
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事業内容 | 家庭用電気機器、産業用機器等の電子制御基板の設計・製造・販売 | ||||
代表者 | 代表取締役会長兼社長 芦谷 三郎 | ||||
設立 | 1984年9月 | ||||
資本金 | 8千万円 | ||||
国内グループ会社 | ダイヤモンドエレクトリックホールディングス株式会社 ダイヤゼブラ電機株式会社 ダイヤモンド電機株式会社 ゼブラ電子株式会社 ダイヤクラフト株式会社 |
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売上高実績 | 64.8億円(2023年度) | ||||
傍楽仲間達 (人数) |
281名(2024年5月末日現在)
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加入保険 | 健康、厚生、労災、雇用 |
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入寮 | 不可 |
労働組合 | 無し |
通勤費 | 全額支給 |
その他 | 厚生行事 |
1F | 憩いの場(懇親会や厚生行事などに使用) |
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学歴 | 性別 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
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短大卒 | 男 女 |
1人 0人 |
0人 0人 |
0人 1人 |
大学卒 | 男 女 |
2人 0人 |
1人 0人 |
3人 1人 |
高校卒 | 男 女 |
1人 4人 |
1人 0人 |
2人 0人 |
障害者採用 | 無し | 有り | 無し | |
外国人留学生 | 無し | 無し | 無し |
1984年9月(昭和59年) | 株式会社内田製作所様(現 株式会社コロナ様)とダイヤモンド電機株式会社との合弁にて 新潟ダイヤモンド電子株式会社設立、翌年3月より操業スタート |
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1989年6月(平成元年) | TQC導入宣言 QC(Quality Control:品質管理)サークル活動キックオフ |
1992年8月(平成3年) | 新社屋並びに厚生棟の建設 |
1996年4月(平成8年) | ダイヤモンド電機株式会社 技術部の一部を当社内に新設 |
1999年12月(平成11年) | ISO9002 品質マネジメントシステム認証取得。2002年ISO9001に移行 |
2001年5月(平成13年) | TPM(Total Productive Maintenance:全員参加の生産保全)活動のキックオフ |
2004年11月(平成16年) | TPM優秀賞第2類受賞 |
2005年3月(平成17年) | TPS(Toyota Production System:トヨタ生産方式)活動のキックオフ |
2008年2月(平成20年) | ISO14001環境マネジメントシステム認証取得 |
2008年2月(平成20年) | ISO/TS16949 自動車用品質マネジメントシステム認証取得(車載制御基板、回転センサーにて) |
2009年11月(平成21年) | デミング賞実施賞受賞 |
2011年12月(平成23年) | TUV SUD 工場認証取得(蓄電システム) |
2012年3月(平成24年) | JET 工場認証取得(蓄電システム) |
2016年10月(平成28年) | 新たなる経営理念を制定 |
2017年10月(平成29年) | 新経営理念に基づく我が社の憲法・行動指針である経営計画書を発効 |
2018年4月(平成30年) | ダイヤモンドエレクトリックホールディングスに加入 |
2021年12月(令和3年) | 新工場竣工 |
2022年4月(令和4年) | 弊社 新潟ダイヤモンド電子の社名を、ダイヤモンド電子株式会社に変更 |
地球の全ての資源は有限です。
私たちは、この地球と自然の恵みに心より感謝し、循環と調和の価値観を大切にします。
今という時を地球に生かされている私たちには、未来への責任と、地球に対する使命があると考えるからです。
私たちダイヤモンド電子の傍楽仲間達一人一人が、この価値観を深く理解して、価値観と一体化した事業活動、
製品開発に努めます。
2009年 ダイヤモンド電子の職場風土改革事業の取り組み内容
自社のホームページに於いて、社長名で「職場風土改革促進事業」の指定を受け、仕事と家庭とを両立しやすい職場環境づくりに取り組む旨の内容を掲載する。
社内LANに於いて、自社が「職場風土改革促進事業」の指定を受け、仕事と家庭とを両立しやすい職場環境づくりに取り組む旨の内容を掲載する。
管理職を対象とした社内/社外講師等を活用した研修会の実施
両立支援のハンドブックを作成し、各部署や妊娠された方、家族に介護が必要になった方などに配布する。
傍楽仲間達の両立支援に対する意識を高めるため、資料及びビデオを用いセミナーを行う。